挙式までのスケジュール

婚約から挙式までは、何かとあわただしいものです。 晴れて婚約者となったら、具体的な準備に入る前にまず二人の人生に対する考え方や共同生活の抱負を話し合って、 意思の統一を計りましょう。人生の方針、日常生活のモットーのようなものが描けたら、 いよいよ具体的な準備にかかります。 スケジュール表を作り、それに沿って準備を進めれば、挙式直前にあわてずにすみます。 スケジュールを立てるにあたって、まず挙式の時期と場所を決めます。 二人の気持ちと周囲の状況、そして家族などの都合も考えてだいたいの目安を立てましょう。 出身地の近くで行うか新居や職場の近くにするか、参列してもらいたい人の条件なども考慮して決めます。 また住居についても話し合っておきましょう。もし購入や新築、増改築をするならさっそく着手しなくてはなりませんし、 借りるにしてもおよその地域を考えておく必要があります。 そして全体の予算についても話し合いが必要です。費用はどれくらいかけられるか、何に重点を置いて準備するか、 お互いの手持ち資金とその使い方を決めます。

基本条件が決まったら、無理のないスケジュールをできるだけ早く立てましょう。 多少の余裕を持たせ、二人ですることと各自がすることも明確にしておきます。 準備にはふつう6か月くらいあればいいでしょうが、最近の大都会ではシーズン中の土、日曜日は式場の予約が 取りにくいので、それだけ先行させる方法もあります。

＜二人の出身地が離れている場合＞
結婚式を挙げる場所は、二人がこれから生活を始める場所、あるいはこれまで住んでいた土地でというのが 意味がありますし、便利ともいえるでしょう。また出身地で挙式をと望まれることも多いでしょう。 しかし二人の出身地が離れている場合は、どちらか一方の郷里で式を挙げるのはおかしいといえます。 二人が対等な立場で誓いをする意味でも、共通の思いが込められる土地を選びたいものです。 ただ披露に関しては、その土地での知人、友人を招いてあいさつするのは意味があります。 ニ人の出身地が離れているのなら、披露を二か所に分けて行ってもいいのです。 たとえば新生活スタートの土地で挙式し、友人や仕事関係者などを招いて披露をし、 そのあと日を改めて実家近くで親戚や幼友達に披露をする方法を考えてもいいでしよう。 交友関係が広がり、多岐にわたる現在、それぞれの関係、環境に即した披露のあり方を再考すべきではないでしょうか。

幸せな結婚生活を送るには、健康であることも大事な条件です。 そこで、結婚前にはヘルスチェックを行い、互いに自分とパートナーの健康状態を把握しておきましょう。 検査の結果、疾患や要注意の状況がわかったとしても、それに合わせた日常生活を協力して送り、 治療、予防に努めればいいのです。一般検査は内科の病院でできますが、さらに女性は子宮、卵巣検査を産婦人科で受けるといいでしょう。

＜一生で最高に美しく輝くためにビューティープランに沿った美容を＞
花嫁の晴れの門出を最高に美しく装うために、挙式当日に向けてビューティープランを組み、 それに沿って美容に取り組みましょう。1ヶ月前には、当日担当してもらう美容院で総合的な打ち合わせをし、 肌の点検、ヘアケアを行います。素肌の手入れは当日まで怠りなく続けましょう。 二週間前には、当日のヘアスタイルに合わせてパーマをかけてもらいます。 また、かつら合わせは必ずカットしたあとで行います。 一週間前には手足のむだ毛の処理を。三日前には顔そりと眉の修正、美顔を行い、前日はマニキュアとペディキュアをして十分睡眠を取りましょう。

結婚とは新しい家庭をつくり出すことですから、それなりにお金がいるのは当然。 お互いが結婚費用として使える資金がいくらあるのか、どの部分にいくら費やすのかを二人で話し合い、 しっかり計画を立てておく必要があります。結婚にかかる費用としては、主に結婚式･披露、 新婚旅行などにかかる行事費、新家庭を築く住居や生活用品の準備費用、仲人さんへのお礼や祝儀、 内祝の費用に充てる雑費に分けられます。これに当座の交際費も含めておくといいでしょう。 さらにスタート時のストックも必要です。せめて生活費の3ヶ月分くらいは蓄えておきたいところです。 二人が出せる総費用の枠が決まったら、どこにウエイトを置くかを考えましょう。 どう配分するかに二人の人生観が表れるもの。新婚旅行を豪華にエンジョイするタイプもあれば、 新生活の準備に重点を置く生活重視型もあり、この点は二人でとことん話し合って、 二人らしい配分を決めることが大切です。

＜費用分担は男女平等に＞
費用の分担は、男女で平等にするのが原則で、男性6対女性4の割合で負担するなどは、 現代の結婚にはふさわしくありません。できれば、二人の資金を一つにまとめて共通の費用として 支払っていけたらいいのではないでしょうか。そうでなければ、挙式料や媒酌人へのお礼など 共通のものは折半、衣装代や着付けはそれぞれが自分の分を負担し、披露宴の飲食料金などは招待客数に応じて 負担し合うのが合理的です。生活用品に関しては、トータルで折半してもいいし、 それぞれが分担を決めて平等になるように負担すればいいでしょう。

＜世間並みにしてこれくらいのお金がかかる＞
では参考までに、ごくふつうに挙式をして2DK程度の住居を借り、生活用品を買うとすると、 どれくらいの費用がかかるかを計算してみましょう。 招待客80名程度、衣装は男女とも2着ずつ借りるとすると、東京都内の場合、公共の式場ではおよそ220万円、 一般式場では300万円程度。これに演出などを加えるとアップします。旅行は数日間のハワイ行きを想定し、 お小遣いを含めて100万円はかかるでしょう。合計で行事費に320万円から400万円かかります。 新家庭設営費は、家を借りるときの頭金として50万円、家具家庭用品は250万円程度として、合計300万円です。 雑費は行事費の一割強とみて35万円はとっておきましょう。これに当座の交際費として10万円、 最低1ヶ月分の生活費20万円をストックしておくとして、総計685万〜765万円はかかりそうです。

子どもの結婚費用にと、貯蓄をしている親は少なくありませんし、実際、結婚費用の40%くらいが親の負担という 調査結果も見られます。しかし原則的には、結婚費用は本人の経済力でまかなうべきでしょう。 かつては結婚が家の行事として行われ、経済の母体も個人ではなく家単位でした。 ですから、子の結婚にかかる費用も家の責任として出費されたわけです。 現代の結婚では、親は独立する子へのはなむけとしてお祝い金を贈ると考えたらいいのではないでしょうか。 したがって子としては、自分の力だけでは不足するのなら親から借り入れるつもりで援助してもらえばいいのです。 できれば年々返済してもいいし、あるいは親が老後生活に入ったら援助することで返済に代えてもいいでしょう。